根拠のない情報やデマなどにより、被害を受けることを風評被害と言います。
風評被害のターゲットになるのは企業が多く、中にはライバル企業が意図的に行っているケースも少なくありません。
いずれにしても、風評被害は広がれば広がるほど自社の被害は拡大していくものです。
ネガティブな情報は、ポジティブな情報と比べて信用・拡散されやすい性質があるためです。
風評被害の怖さは、ある時突然ターゲットにされることにあります。
ひとたび風評被害が拡大すると、それらはデジタルタトゥーとして永遠に残されることになりかねません。
風評被害は発信者だけでなく、拡散した者にも責任が問われる時代ですが、すべての投稿者を突き止めるのは現実的に不可能です。
だからこそ、風評被害は放置せず、見つけ次第対処する必要があるのです。
逆SEOで風評被害の拡散を防ぐ
風評被害対策の鉄板と言えるのが逆SEOで、リバースSEOやネガティブSEOなどの呼び名もあります。
一般的にSEO対策といえば、該当するWebサイトの順位を上げるものです。
これに対して逆SEOでは、該当サイトの順位を下げるのが目的です。
この場合の該当サイトとは、風評被害を発信するサイトを指します。
知名度や影響力の大きなサイトほど、それに比例して風評被害は大きくなります。
そのため、逆SEO対策を施すのは、企業や知名度のあるインフルエンサーなどが多いです。
身に覚えのない誹謗中傷であっても信じる人は大勢います。
風評被害は広がってから対処しても、言い訳や弁解だと捉えられてしまう可能性が高いです。
悪意ある情報は他者に拡散・共有されやすく、さらに尾ひれが付いてしまうものです。
放置して収束を待つという方法は、実は最もリスクのある対策と言えます。
実践しておきたい対策
健全な方法で自社サイトを検索順位の上位に表示させましょう。
つまり、SEO対策を徹底することが、逆SEO対策にもなるのです。
そこで大原則となるのが、良質なコンテンツの継続的な投稿です。
更新頻度は多ければ多いほど良いですが、頻繁な更新が難しくとも、週に1本くらいはコンテンツを上げましょう。
更新頻度を下げすぎると、モチベーションの低下にもつながるからです。
すると、更新頻度が10日に1回、1ヶ月に1回などと減少していき、最終的に更新が完全にストップするという流れになりがちです。
その一方で、更新頻度を上げるあまり、コンテンツの質を下げるのは避けたほうがいいでしょう。
昔であればキーワードを羅列したような文章であっても、アップすればするほど検索評価は上がりました。
しかし現在は、小手先の方法がほとんど通用しません。
たとえ一時的に評価を上げられても、数ヶ月のスパンで考えれば評価を下げてしまいます。
SEOには近道がないと言われますが、これは逆SEOにも言えることです。
早期の段階から発信者に連絡
風評被害はねずみ算的に拡大していき、放置すると手をつけられなくなります。
そのため、風評被害が1件、または数件の段階から対策を始めることが大切です。
情報の発信者に連絡すれば、すぐ応じてくれる人もいます。
中には、意地を張って強硬的な態度を見せてくる相手もいますが、決して感情的にならずに対処してください。
相手を怒らせてしまうと、交渉が水の泡になりかねません。
一般的に風評被害が10件以上になると、すべて削除させるのは困難になります。
特に複数のサイトにまたがって情報発信をされるとやっかいです。
発信者に対して法的処置の可能性を匂わせる方法もありますが、最初は冷静に話し合いをしたほうがいいでしょう。
最初から訴訟の話を持ち出すと、途端に相手は強硬姿勢を示してくることが多々あるからです。
スパム行為は避けよう
逆SEOをするうえで注意したいのがスパム行為です。
昔であれば内容がまったく同じコピーサイトを量産すれば、検索エンジンの上位表示が可能でした。
しかし、現在はこの方法は通用せず、逆に検索順位を下げられることになります。
こうしたスパムを行うと、結果として風評被害をするサイトの評価が相対的に上がります。
すると、ますます自社サイトの風評被害が拡大するという悪循環に陥るのです。
自社サイトの評価を上げるには、被リンクを獲得するという方法も鉄板ですが、不正リンクとみなされると元も子もありません。
そのため、被リンクを増やす時は、良質なサイトからのリンクに絞ることが大切です。
■まとめ
逆SEOの王道は、健全な自社サイトの運営を続けることです。
良質なコンテンツを配信し続けているサイトは、風評被害が広がりにくい現実があります。
ただし、スパム認定される方法は逆効果になるので注意しましょう。
また、発信者と連絡を取って、削除依頼をする方法も試してみる価値があります。